メディア掲載

  • 2016年05月23日 | 18:00

『月刊食堂』にてTalknoteが紹介されました。

2016年5月に発刊された『月刊食堂』の、「コミュニケーション不全の処方箋 スマホ世代に効くSNSでつながろう」という記事において、Talknoteが紹介されました。記事では、ご利用企業であるヴィクセス様のTalknote活用法が記載されています。
株式会社ヴィクセスは飲食店と美容室の店舗展開及び飲食店のコンサルティングを行っています。

現場スタッフが活発に活用するのが店舗改善グループだ。接客トーク、料理も盛りつけ例、店内イベントなどお客に喜んでもらえた取組みを各人が投稿し、社内で共有する仕組みだ。

引用:月刊食堂(2016.6.1)

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  • 2016年04月27日 | 18:00

『日経ビジネスオンライン』にてTalknoteが紹介されました。

2016年4月27日にリリースされた『日経ビジネスオンライン』の「NBOのビジネスツール連携を大幅拡充」という記事において、Talknoteが紹介されました。記事では、日経ビジネスオンラインにおけるTalknoteの「シェア機能」について紹介されました。この機能によって、日経ビジネスオンラインの記事をTalknote上でシェアすることが可能になりました。

 トークノートの小池温男社長は「社内や取引関係者間のコミュニケーションがより活発になるだろう」と見ている。これまではURLやタイトル、サマリをメディアのサイトからコピーして張り付ける手間が生じていたが、シェアボタンがあればその手間を省き、もっと簡単に記事を共有できるからだ。

引用:日経ビジネスオンライン

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  • 2016年04月25日 | 18:00

『geechsmagazine』にて弊社三浦が登壇した実践Go言語勉強会レポートが掲載されました。

2016年4月25日にリリースされた『geechsmagazine』の「Go言語による開発ノウハウを学ぼう!導入企業3社の選定理由とは?実践Go言語勉強会レポート」という記事において、イベント当日登壇した弊社三浦のプレゼンテーションが掲載されました。

 「将来的には、あらゆる企業・団体でTalknoteが導入されているというのが理想。社内SNSを含め、コミュニケーションツールはひとつの勝者に収れんしていくというのが一般的な見方だが、それは間違い。B2C向けコミュニケーションツールに目を向ければそれは明らかだ。Facebookを使う人もいればLINEやSkypeを使う人もいる。目的が異なれば使うべきツールも違ってくる。事実、弊社のクライアントの中にもツールを併用している企業がある」

引用:geechsmagazine

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  • 2016年04月18日 | 18:00

日経BP社が運営する『ITpro』にてTalknoteの活動が紹介されました。

2016年4月18日にリリースされた『ITpro』の「熊本地震の被災企業を支援、クラウドサービスの無償提供広がる」という記事において、熊本地震におけるTalknoteの活動が紹介されました。

 社内SNS「Talknote」を手掛けるトークノートは2016年4月18日、熊本県に本社を構える企業や学校法人、団体に向けてTalknoteの無償提供を始めた。安否確認や緊急連絡などの用途を想定する。

引用:ITpro

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  • 2016年04月11日 | 08:00

日経BP社が運営する『ITpro』にてTalknoteが紹介されました。

2016年4月11日にリリースされた『ITpro』の「丸亀製麺のトリドール、社内SNSで「報・連・相」を効率化、会議もゼロ」という記事において、Talknoteのが紹介されました。記事では、トリドールホールディングス様のTalknote活用法が記載されています。
株式会社トリドールホールディングスはセルフうどんの「丸亀製麺」を中心に、焼き鳥ファミリーダイニング「とりどーる」、焼きそば専門店「長田本庄軒」等、国内で約800店舗の飲食店を展開しています。

  石川課長代行は「担当者数人を集めてもアイデアはなかなか出てこない。しかし、社内SNSで企画案件などの情報を上げておくと、アイデアが出やすくなると実感する。実行に移すスピードも上がった」と話す。

引用:ITpro

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  • 2016年03月30日 | 08:00

『フジサンケイビジネスアイ』にてTalknoteの新機能が紹介されました。

2016年3月29日の『フジサンケイビジネスアイ』の「独自スタンプで社内伝達円滑に トークノート」という記事において、Talknoteの新機能でもある「スタンプ機能」が紹介されました。また、既存スタンプだけでなく、企業にあったスタンプも作成できます。

  スタンプは各社独自の行動指針、社内用語などを反映させて、共通の価値観浸透をサポートする。

引用:フジサンケイビジネスアイ

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